バイクを廃車にする際の手順と費用を抑えるためのポイント

長年愛用したバイクに乗らなくなったり、事故や故障で動かなくなったりした場合、適切な廃車手続きが必要です。しかし、いざ手続きをしようと思っても、排気量ごとに異なる必要書類や窓口、費用の詳細が分からず困惑するケースも少なくありません。この記事では、バイクの廃車手続きに関する具体的な流れや、費用をかけずに処分する方法を詳しく解説します。honorsでは、動かなくなったバイクや事故車の引き取りも行っているため、処分にお困りの際はぜひ参考にしてください。

目次

• バイクの廃車手続きには2つの種類があります
• 排気量によって異なる廃車手続きの必要書類
  • 原付一種・二種（125cc以下）の場合
  • 軽二輪（126cc超250cc以下）の場合
  • 小型二輪（251cc超）の場合
• バイクの廃車にかかる費用と無料で済ませる方法
• 廃車予定のバイクをhonorsで売却するメリット
• 廃車手続きを行う際の注意点と税金の還付
• まとめ

バイクの廃車手続きには2つの種類があります

バイクの廃車手続きには、大きく分けて「一時抹消登録」と「永久抹消登録」の2種類が存在します。一時抹消登録は、入院や海外赴任などで一時的にバイクに乗らなくなる際に行う手続きです。これを済ませておけば、軽自動車税の課税を止めることが可能となります。再びバイクに乗る際には中古新規登録を行うことで、再発行されたナンバープレートを取り付けて走行できるようになります。

対して永久抹消登録は、バイクを解体して二度と乗らない場合や、事故で修復不可能な状態になった際に行う手続きを指します。一度この手続きを行うと、同じフレーム番号で再び公道を走ることはできません。処分する状況に合わせて、どちらの手続きが必要か正しく判断しましょう。

排気量によって異なる廃車手続きの必要書類

バイクの廃車手続きは、排気量によって申請する窓口や必要書類が異なります。ご自身の所有するバイクがどの区分に該当するか、事前に確認しておくことが重要です。

原付一種・二種（125cc以下）の場合

125cc以下の原動機付自転車の場合、手続きの窓口は市区町村の役所になります。必要書類は、ナンバープレート、標識交付証明書、印鑑、そして窓口に備え付けられている廃車申告書です。標識交付証明書を紛失している場合は、車体番号の控えを準備して窓口で相談してください。この区分では、基本的には無料で手続きが完了します。

軽二輪（126cc超250cc以下）の場合

126ccから250ccまでの軽二輪は、管轄の運輸支局（陸運局）で手続きを行います。必要書類は、ナンバープレート、軽自動車届出済証、印鑑、軽自動車届出済証返納届、軽自動車税廃車申告書です。書類の名称が複雑ですが、運輸支局の窓口で購入や入手が可能なものも多く含まれます。

小型二輪（251cc超）の場合

車検が必要な251cc以上の小型二輪も、運輸支局で手続きを行います。ナンバープレート、自動車検査証（車検証）、印鑑、抹消登録申請書、手数料納付書が必要です。車検証を紛失している場合は、理由書の提出や再発行の手続きを先に行う必要があります。小型二輪の場合、数百円程度の印紙代が必要となるケースがあるため準備しておきましょう。

バイクの廃車にかかる費用と無料で済ませる方法

自分で廃車手続きを行う場合、役所や運輸支局への交通費と数百円程度の事務手数料だけで済みます。しかし、問題となるのはバイク車体の処分費用です。廃棄物処理業者に依頼すると、引き取り費用や解体費用として数千円から1万円程度のコストが発生します。

費用をかけずに処分したい場合は、バイク専門の買取業者へ依頼する方法が賢明です。たとえエンジンがかからない不動車や事故車であっても、部品取りとしての価値があれば無料で引き取ってくれるケースがあります。また、業者によっては廃車手続きの代行を無料で行っていることも多いため、手間と費用を同時に削減できます。

廃車予定のバイクをhonorsで売却するメリット

「廃車にするしかない」と思い込んでいるバイクでも、honorsであれば価値を見出せる可能性があります。honorsでは、独自の再販ルートや部品流通網を保有しているため、他社で断られた車両や古いバイクでも積極的に査定を行っています。面倒な廃車手続きの代行も承っており、お客様の手間を最小限に抑えることが可能です。

Webサイトからのオンライン査定を利用すれば、ご自宅にいながらおおよその査定金額を把握できます。処分費用を払って捨てる前に、まずは売却という選択肢を検討してみてください。事故車や放置車両であっても、誠実に対応させていただきます。

廃車手続きを行う際の注意点と税金の還付

廃車手続きを行うタイミングには注意が必要です。軽自動車税は毎年4月1日時点の所有者に課せられるため、3月中に手続きを完了させないと、1年分の税金を支払う義務が生じます。また、自賠責保険の有効期限が残っている場合は、廃車後に保険会社で解約手続きを行うことで、残りの期間に応じた保険料が返還される仕組みです。

任意保険についても、中断証明書を発行しておくことで、将来再びバイクに乗る際に現在の等級を引き継ぐことができます。これらの手続きを忘れると金銭的な損失につながるため、車両の処分とセットで必ず確認しておきましょう。

まとめ

バイクの廃車は、排気量に応じた正しい窓口と書類の準備さえ整えば、個人でも進めることができます。しかし、動かない車体の運搬や平日の窓口対応は大きな負担となります。honorsでは、廃車を検討されているお客様をサポートし、価値あるバイクを適切に査定いたします。処分費用がかかると諦める前に、弊社の無料査定をぜひご活用ください。

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